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湯口 貴史*; 伊藤 大智*; 横山 立憲; 坂田 周平*; 鈴木 哲士*; 小北 康弘; 八木 公史*; 井村 匠*; 甕 聡子*; 大野 剛*
Lithos, 440-441, p.107026_1 - 107026_14, 2023/03
被引用回数:0 パーセンタイル:0.02(Geochemistry & Geophysics)本研究は、花崗岩質プルトンのジルコン成長過程を解明するために、3次元立体的なカソードルミネセンス(CL)パターン,U-Pb年代,チタン濃度,Th/U比の変動に基づく新しいアプローチ方法を提案するものである。また、本研究では、九州中央部に位置する大崩山花崗岩(OKG)のジルコン成長過程に着目し、この方法を用いて花崗岩質プルトンの形成に至るマグマ溜まりでの結晶化プロセスの解明を目的とした。大崩山花崗岩体は黒雲母花崗岩(BG),角閃石花崗岩(HG),角閃石花崗閃緑岩(HGD)の3つの岩相から構成されている。まず、ジルコン結晶の3次元内部構造と成長様式を明らかにするため、試料の多断面についてCL観察を行った。同時に、試料の中心部のジルコンのU-Pb年代とチタン濃度も測定した。CLパターンから確認できるオシラトリーゾーニングの3次元分布からは、結晶核を決定することができる。花崗岩試料のジルコンU-Pb年代とTi濃度の同時測定は、花崗岩マグマが固化するまでの時間-温度(t-T)履歴を示すものである。BG, HG, HGDの温度履歴はマグマ溜り内での類似した冷却挙動を示し、16Maから10Maの間にジルコン結晶化温度から黒雲母K-Ar系の閉鎖温度まで急速に冷却されたことがわかった。また、Th/U比の温度に対する変化も、約670Cの境界で異なる傾向を示した。マグマ溜まりでの分別結晶は670C以上で著しく進行し、670C以下では結晶化が緩やかになり、マグマ組成の変化が小さくなっていたことが示された。BG, HG, HGDの温度に対するTh/U比の変化は共通の傾向を示し、すなわち大崩山花崗岩体の3つの岩相の分別結晶化の進行は同じ挙動を示し、マグマ溜り全体で同じ挙動を示すことが示された。
藤井 健悟*; 越智 康太郎; 大渕 敦司*; 小池 裕也*
Journal of Environmental Management, 217, p.157 - 163, 2018/07
被引用回数:35 パーセンタイル:77.62(Environmental Sciences)福島第一原子力発電所事故後、高濃度の放射性セシウムにより汚染された大量の都市ごみ焼却飛灰は、環境回復の観点から大きな問題となっている。本研究では、福島県で採取した都市ごみ焼却飛灰中放射性セシウムの物理化学的特性を、粒形分別と環境省告示第13号試験により評価した。結果から、都市ごみ焼却飛灰中放射性セシウムの放射能濃度とシルバイトなどの共存物質含有量は、都市ごみ焼却飛灰の粒形に応じて変化することが分かった。粉末X線回折分析の結果、水溶性の放射性セシウムはCsClとして存在し、難溶性の放射性セシウムは非晶質物質の内部に結合していることが分かった。
石原 圭輔; 横田 顕; 金澤 真吾; 池谷 正太郎; 須藤 智之; 明道 栄人; 入江 博文; 加藤 貢; 伊勢田 浩克; 岸本 克己; et al.
JAEA-Technology 2016-024, 108 Pages, 2016/12
研究機関, 大学, 医療機関, 民間企業等において放射性同位元素や放射線発生装置, 核燃料物質等が使用され、多様な低レベル放射性廃棄物(以下「研究施設等廃棄物」という。)が発生しているが、これらの研究施設等廃棄物については、処分方策が確定されておらず、各事業者において長期間に亘り保管されている状況である。高減容処理施設は、研究施設等廃棄物のうち、主に、原子力科学研究所で発生する低レベルの・固体廃棄物を対象に、将来の浅地中埋設処分(以下「埋設処分」という。)に対応可能な廃棄体を作製することを目的として建設された施設である。埋設処分に対応可能な廃棄体を、安全、かつ、効率的に作製するためには、「予め廃棄物を材質ごとに仕分け、形状等を整えるとともに、埋設処分等に係る不適物等を除去すること」が極めて重要である。本稿では、この研究施設等廃棄物の処理・処分のための解体分別及び前処理について報告を行うものである。
瀬古 典明; 笠井 昇; 玉田 正男; 長谷川 伸; 片貝 秋雄; 須郷 高信*
JAERI-Tech 2004-076, 78 Pages, 2005/01
放射線グラフト重合法を応用した繊維状アミドキシム樹脂の実海域での有用希少金属捕集性能を評価するため、200kgの捕集材を浸漬する試験を1999年9月から開始した。分別溶離試験装置は本試験で実海域に浸漬した捕集材から有用金属を効率よく分別溶離回収する装置であり、むつ事業所内関根浜岸壁に設置した。本装置は海から引き上げた捕集材カセット(290290160mm)の前処理を行う前処理設備と有用金属を溶離回収する分別溶離設備から構成される。本報告ではこの分別溶離試験装置の設計,製作,設置について記載した。前処理では実海域から引き上げた捕集材カセットを洗浄し、付着した海洋生物や汚泥等の除去を行った。次いで、72個単位で捕集材カセットを溶離ユニット(12101210H1460mm)に充填し、溶離液のリークがないよう不織布をパッキンとして隙間に充填した。分別溶離では溶離ユニットを分別溶離装置内に装填した後、低濃度塩酸溶液(0.01M)でのアルカリ,アルカリ土類金属の除去回収、次いで高濃度塩酸溶液(0.5M)で有用金属(特にウラン)の溶離回収を行った。
青木 勲; 綿引 政俊; 芳賀 哲也; 菊池 圭一; 須藤 勝夫; 綱嶋 康倫; 岡本 成利
JNC TN8420 2000-005, 42 Pages, 2000/04
平成11年8月、東海事業所における一般廃棄物の100%リサイクル運動について、所長より提言がなされ、現在、環境保全・研究開発センターを中心にその取組みが展開されている。これを受け、プルトニウム燃料センターにおいては、プルセンターをコストミニマムに運営するにあたり、廃棄物の低減化についての問題意識の醸成を図りつつ、低減化の具体策等を検討することを目的に一般廃棄物発生量低減対策検討会を設置し、検討を進めてきた。本報告書は、廃棄物等の分類方法、処理フロー及び発生量等を調査した結果から明らかとなった問題点を整理し、廃棄物発生量低減化に向けた具体策、リサイクルに向けた具体策及びそれらを実施する際の課題等についてまとめたものである。廃棄物発生量の低減を実現するためには、従業員各個人の問題意識の醸成はもちろんのこと、プルセンターとして、廃棄物の低減化に向けた取組みを展開していくことが肝要であり、本報告書の対策案を可能な限り実施すべきであると考える。廃棄物発生量の低減化、リサイクルの推進等をプルセンター内従業員が行うことが、環境保全、社会的責任、コスト意識の醸成に繋がり、近い将来「一般廃棄物の100%リサイクル」が達成されると思われる。
樋口 秀和; 佐藤 元昭; 平林 孝圀*; 田中 貢
Proceedings of 2nd International Conference on Safewaste 2000, Vol.1, p.314 - 322, 2000/00
高減容処理施設は、将来の処分に備えて低レベル放射性廃棄物の減容・安定化を行うためのものであり、大型廃棄物の解体処理を行う「解体分別保管棟」並びに金属廃棄物及びガラス、コンクリート等の雑固体廃棄物を溶融または高圧縮により減容する「減容処理棟」から構成する。解体分別保管棟では、減容安定化処理の前処理として、大型廃棄物の解体、分別をレーザー切断機等を用いて行う。減容処理棟では、廃棄物を材質ごとに分別した後、高圧圧縮装置または溶融処理装置により減容安定化処理を行う。溶融処理装置は、高周波誘導加熱による金属溶融設備及びプラズマ加熱による雑固体溶融設備から構成する。本施設の年間処理能力は200ドラム缶換算で約10,000本であり、処理により減容比は約1/3~約1/6である。金属廃棄物の溶融物は容器に成型し、雑固体溶融設備より排出するスラグの受け容器として再利用することができる。
佐藤 元昭
RANDECニュース, (42), p.8 - 9, 1999/07
高減容処理施設の第1棟となる解体分別保管棟が完成した。高減容処理施設は、解体分別保管棟と第2棟の減容処理棟(計画中)から成り、廃棄物を解体、分別し、高圧縮や溶融により減容するとともに、セラミック質固化体等の処分が可能な廃棄体とする。解体分別保管棟は、地上3階、地下1階の鉄筋コンクリート造りで、地下1階から地上2階が廃棄物の保管室(ドラム缶換算約22000本)、地上3階が大型廃棄物の解体室である。解体室では、大型の放射性金属廃棄物を、レーザやプラズマ等で解体・切断し、ブラストによる汚染除去、放射能測定などを行い、減容処理棟での溶融や高圧縮処理、将来のクリアランスの適用を考慮して、材質や放射能レベルに従って区分する。解体分別保管棟の完成により、処分を目指した高減容処理の実現に近づいた。
平林 孝圀
Energy Hum., 45, p.14 - 18, 1998/06
低レベル放射性廃棄物は、放射能レベルが比較的低い反面、発生量が著しく多く、累積保管量は年々増加の一途をたどっている。ここでは、低レベル廃棄物の発生状況、管理の現状などについて概観し、合理的な処理処分の在り方と減容・安定化の必要性について概説した後、多種多様な材質及び核種構成を持ち、比較的処理の困難な研究所等廃棄物の処理を念頭に、減容処理を安全かつ効率よく行う上で必要となる放射能測定や形状・材質測定等の内容物確認技術、減容処理に先立つ分別・切断技術、各種の除染技術、溶融・安定化技術及び高圧縮技術等について論じる。さらに、原研東海研において、減容効果の高い処理技術を中心とした新たな放射性廃棄物管理システムを構築するために建設整備を進めている高減容処理施設の概要を紹介する。
城 昭典*
PNC TJ6614 97-001, 30 Pages, 1997/03
前年度動燃事業団人形峠事業所において、本研究で提案したプロセスで製造されたイエローケーキ中に基準値以上のチタンが混入してくることが確認されたので、本年度はチタン混入の原因究明とその改善対策を最重要目標として研究を進めた。その結果、チタン(IV)はウラン(VI)より強くメチレンホスホン酸型樹脂(RCSP)に吸着されることが明らかになった。また、RCSPに吸着されたチタン(IV)は、溶離率が30-45%程度と低いものの、ウラン(VI)と同様に炭酸ナトリウムにより溶離されることもわかった。これらの結果により、チタン(IV)とウラン(VI)の性質は類似しており、必然的にチタンがウランに混入してくることがわかった。このためチタン(IV)とウラン(VI)の分別溶離法の開発が必要不可欠であると考え、チタン(IV)が過酸化水素-EDTAと安定な三元錯体を形成することに着目して、過酸化水素-EDTA溶液によるチタン(IV)の溶離を検討し、吸着されたチタン(IV)がほぼ定量的に溶離可能であることを認めた。つぎに、ウラン(VI)とチタン(IV)の分別溶離について検討した。チタン(IV)とウラン(VI)を負荷したRCSPカラムに、酢酸ナトリウム、過酸化水素-EDTA、炭酸ナトリウム、水、塩酸の順に通液した結果、チタン(IV)は過酸化水素-EDTAにより、ウラン(IV)は炭酸ナトリウムにより選択的に溶離され、チタン(IV)とウラン(VI)が分別溶離できることがわかった。ただし、チタン(IV)とウラン(VI)の混合系では各金属の溶離率が減少した。
平林 孝圀; 門馬 利行
機械の研究, 48(5), p.18 - 24, 1996/00
原子力の利用に伴い発生する放射性廃棄物のうち、低レベル放射性廃棄物は、その放射能レベルが比較的低い反面、発生量が著しく多く、累積保管量は年々増加の一途をたどっている。ここでは、低レベル廃棄物の発生状況、管理の状況などについて概観し、合理的な処理処分の在り方と減容・安定化の必要性について概説した後、多種多様な材質及び核種構成を持ち、比較的処理の困難な研究所等廃棄物の処理を念頭に、減容処理を安全かつ効率よく行う上で必要となる放射能測定や現状・材質測定等の内容物確認技術、減容処理に先立つ分別・切断技術、各種の汚染技術、溶融・安定化技術及び高圧縮技術等について論じる。さらに、原研東海研において、減容効果の高い処理技術を中心とした新たな放射性廃棄物管理システムを構築するために建設整備を計画している高減容処理施設の概要を紹介する。
天野 光; 渡辺 美紀*
The 5th Low Level Counting Conf. using Liquid Scintillation Analysis, 0, p.86 - 91, 1996/00
最近報告されているLSCを用いた-線分別法は、バックグラウンド計数を減少させるため、分析目標値を低減する方法として有用である。本研究では線放出核種であるPu-241及び植物や動物体内での残留時間が長く毒性の高いPuの線放射体及びAm-241を取り上げ、液体シンチレーションカウンターを用いて従来の測定法に代わる簡便で精度の高い測定法の開発及び改良を行った。そのために測定液量の異なる二種の液体シンチレーションカウンターの測定精度の比較、従来の測定手法と-線分別法における測定の比較を行い、それぞれの装置及び測定法の特性を明らかにし、プルトニウム同位体測定に最適な条件を調べた。また、得られた手法と併せて放射化学的な方法で汚染土壌中の放射性核種を定量し、深度分布等を調べた。
三友 宏志*; 森下 憲雄; 土肥 義治*
Polymer, 36(13), p.2573 - 2578, 1995/00
被引用回数:49 パーセンタイル:87.44(Polymer Science)微生物から抽出して得たポリ(3-ヒドロキシブチレート-co-3-ヒドロキシバリレート)(P(3HB-co-3HV))共重合体をアセトン-水系溶液を用いて分別精製した結果、この共重合体はさまざまな3HV組成をもつランダム共重合体の混合物であることが分かった。分別した共重合体は3HV組成が36mol%以下ではP(3HB)結晶相のみが、また56mol%以上ではP(3HV)結晶相のみが観測され、36~56mol%ではP(3HB)とP(3HV)の両結晶相が共存し相手成分を結晶内に取り込み共結晶化しているが、融点は単一であった。共重合体の融点は40mol%3HVで極小点を示す共融現象が見られた。分別した共重合体の非晶および結晶密度が初めて求められ、これを用いることによって試料の密度測定から結晶化度を求めることができた。この値はX線結晶化度とほぼ同様な値となり、共重合体の結晶化度の組成変化を明らかにすることができた。
石垣 功; 森下 憲雄; 森田 洋右; 伊藤 彰彦
J.Appl.Polym.Sci., 21(3), p.749 - 759, 1977/03
被引用回数:5テトラオキサン-1,3-ジオキソラン-メチラール系の固相共重合により得られたオキシメチレンコポリマーの溶解分別を行ない本固相共重合反応機構を考察した。本系で得られたコポリマーをテトラクロロエタン-フェノール-シクロヘキサノール混合溶媒を用いて溶解分別することにより、共重合組成及び分子量に基づいて2つに大別された。一方は比較的低分子量で、1,3-ジオキソラン含有量の大きいポリマーであり、他方は高分子量,1,3-ジオキソラン含有量の小さいポリマーであった。尚前者は比較的容易に溶媒に溶解するが後者は上述の溶媒には溶解せず未溶解ポリマーとして回収された。分別ポリマーの共重合組成,分子量分布の測定結果と前報の共重合挙動の結果とから本系共重合反応の機構を考察した。
平野 見明
JAERI-M 5878, 124 Pages, 1974/10
論文は,塩素化剤として四塩化炭素蒸気を使用した塩素化揮発法による照射済みUO燃料からFPの分離についての研究成果をまとめたものである。研究内容は4段階から構成されている。第1段階は未照射合成試料を使用した塩素化-分別凝結実験であって、予備実験である。第2段階は照射済み試料を使用した塩素化-分別凝結実験、ならびに天然CeO粉末添加による放射性セリウムの分離、NaClベッドによる塩化ウラン蒸気の完全捕集、塩素化-分別凝結の繰り返しによる除染係数の改善等の実験である。第3段階は本論文の主体をなすものであって、BaClベッド上における塩化物蒸気の収着-脱着処理によるFPの分離実験である。この処理では、セシウム以外の放射体がウランからほぼ完全に分離され、回収直後のウランの放射能は天然ウランの放射能以下にまで減少した。第4段階はこのセシウムのHClガスを使用した分離実験である。
石垣 功; 森田 洋右; 西村 浩一; 伊藤 彰彦
J.Appl.Polym.Sci., 18(7), p.1927 - 1942, 1974/07
被引用回数:10ポリマーの分子量分布測定法としてGPCは広く使用されているが、ポリオキシメチレン(POM)は熱・酸により容易に分解するためPOMのGPC測定は困難であった。著者らは比較的熱安定性の優れたPOM(テトラオキサンと1.3-ジオキソランの共重合体)を使用して、POMのGPC測定を行なった。まず、分析用GPCを使用して、POMの分子量測定のための標準条件を決定し、POMのGPC測定が可能であることを明らかにした。つづいて、大量試料の分別が出来る分取分別用GPCを製作し、これを使用して、POMの分取分別を行ない、POMが分子量の大きさに基づいて効率よく分別されることを明らかにした。分子量により分別された各留分は巾の狭い単一ピークの分子量分布を有していること、及び、GPC測定中のPOMの分解は殆んど起っていないこと等が明らかになった。
貴家 恒男; 清水 雄一; 佐々木 隆; 玉置 寛*; 荒木 邦夫
高分子化学, 30(344), p.761 - 766, 1973/00
ポリエチレン(PE)に電子線前照射法で塩化ビニルと酢酸ビニルの混合モノマーをグラフト重合し、得られた生成物の機械強度および熔融流動性を測定した。グラフト物を枝成分(F〔GC〕)と、反応したPE成分(F〔RPE〕)および未反応PE成分(F〔URP〕)の三成分からなるとして降伏点強度(YS)、アアイゾット衝撃強度(IS)は次の式で表わす事が出来た。 YS=180+22.2・F〔GC〕-0.37・F〔RPE〕+0.17・F〔URP〕 IS=8.0-0.44・F〔GC〕+0.55・F〔RPE〕-0.071・F〔URP〕 すなわち、グラフトPEの機械強度に対し、枝成分の量(グラフト率)のみならず、反応しグラフト化したPE成分の量も大きな影響を与えることを見出した。また、熔融流動性については、グラフト鎖長と対応するグラフト率よりも、グラフト化したことにより生じた長鎖分岐を持つPEの量が大きな影響を持つ事を明らかにした。
松原 章浩; 藤田 奈津子; 西澤 章光*; 三宅 正恭*
no journal, ,
加速器質量分析(Accelerator Mass Spectrometry: AMS)では、測定目的である核種と等しい比電荷を持つ核種(主として同重体)は電磁界フィルターでは分別されず、目的核種と同様にガスカウンターに入射する。このため、双方のエネルギースペクトルの差を利用して両者を分別している。本研究では分別性能の向上を目指し、そのスペクトルの基になるパルストレースに及ぼす同重体入射の影響を実験的に調べた。観測の結果、ガスセルのガス圧を下げ、入射エネルギーを増加させるとパルストレースのベースラインが著しく揺らぐことが分かった。その揺らぎは、Bの多重入射によってガスカウンター内に正電荷が蓄積するが、その損失過程に介在するある不安定性によって発生すると考えられる。不安定性として蓄積した電荷に閾値を持つ緩和振動に着目している。
横山 立憲; 三澤 啓司*; 米田 成一*
no journal, ,
原始太陽系星雲中の凝縮過程では、難揮発性元素の凝縮に続いて、低温となった星雲ガスからはより揮発性の高い元素が凝縮していく。Ca, Al-rich Inclusionsなどの難揮発性元素の凝縮物は、炭素質コンドライトに普遍的に存在しているが、中程度揮発性元素及び揮発性元素の凝縮物の報告例はほとんどない。惑星大規模分化の有無を問わず、(小)惑星規模で揮発性元素の欠乏が指摘されている。この揮発性元素の欠乏については、蒸発-凝縮過程において揮発性元素が気相に分配され、取り去られたことに起因する不完全凝縮説などが提案されている。本研究では、アルカリ元素に富む惑星物質を対象として年代学研究を実施し、原始太陽系星雲における元素分別過程に制約を与えることを目的としている。Y-74442に含まれるアルカリ岩片の形成年代は約4.4Gaである。また、これらの岩片の前駆物質は、4.4Ga以前に揮発性元素に富む元素分別を経験していたことが示唆された。高時間分解能で元素分別過程を議論するために消滅核種Csを親核種とするCs-Ba年代測定を試みている。Ba標準溶液, コンドライト全岩試料, Allende中の棒状カンラン石コンドリュールについてBa同位体分析を実施した結果、本研究におけるBa(50ng)同位体分析の精度(2 standard error)は、Ba/Ba比で75ppm、Ba/Ba比で10ppm、Ba/Ba比で15ppmであった。
松原 章浩; 藤田 奈津子; 木村 健二
no journal, ,
イオンチャネリング(以下、チャネリング)を応用した加速器質量分析の妨害粒子の分別に関する二つの技術開発の現状を報告する。固体表面のチャネリングにより同重分子を解離する技術では、解離効率を左右するイオン-表面相互作用の強さを数値シミュレーションにより評価した。その結果、本技術が十分な解離機能を持つことが示された。コヒーレント共鳴励起(Resonant Coherent Excitation: RCE)を利用した同重体分別技術では、基盤整備として行ったAMS装置におけるRCEの観測に成功した。
松原 章浩; 藤田 奈津子; 木村 健二
no journal, ,
コヒーレント共鳴励起(Resonant Coherent Excitation: RCE)という現象を利用した加速器質量分析(以下、AMS)の同重体分別の技術開発の基盤整備として、AMS装置でRCEの観測を試みた。実験では、シリコンの単結晶薄膜をチャネリング状態で透過するホウ素-10の速度を変化させ、+4価の存在比[4価/(4価+5価)]を測定した。その結果、存在比はイオン速度がRCEの共鳴速度に近いところで著しく低下した。これは、RCEを明瞭に示すものであるとともに、同重体の荷電分布を大きく変化させ得ることを示唆する。